経済学

 ​経済に興味があれば、ぜひ読んでみてください。お薦めは高橋洋一先生の「経済学入門」です。私自身は、高校・大学の経済学教科書も読みましたが、一番入りやすいのは「経済学入門」でした。さすが高橋洋一先生。

 経済学の90%は、需要と供給のグラフで説明がつくという事がシンプルに書かれています。ちなみに、需要と供給のグラフは、中学3年の教科書に出てきます。

 これですね。(ネットから拝借)

 需要と供給のバランスで価格が決まるというものです。この基本さえわかれば、世の中で発生する経済の現象を説明できます。詳しくは、高橋洋一先生の経済学入門を読んでいただければ簡単にわかります。

 私が経済学に興味を持ったのは、「日本が破産する!」というデマ(当時は真剣に心配しました(笑))を見た時です。マジで?!と思いました。やべーなと。実際はまったくもって違いましたが(笑)

 「国の借金が1000兆円!」と声高に叫ぶ人がいて、それに異を唱える人もいて、それぞれの説について調べました。出てきたのは「財務省」という所。それと「日本銀行」。高橋洋一先生は、元財務省の官僚だったというから面白いのですが、だからこそ、財務省内部のことがよくわかりました。とても参考になりました。

 財務省は、増税したいという意志を持っている。増税が出世に直結する。「そんなくだらない理由?」と思いましたが、そんなくだらだい理由で増税の方向に持っていこうとします。その財務省のレクチャーにまんまと騙されているというか、わかっててお金が欲しい国会議員や御用学者は、「増税!」「増税!」と言っているだけだったんです。詳しく知りたい方は、写真の本などをご覧になってください。

 今から学習するのであれば、「アベノミクスの三本の矢」について調べてみると良いと思います。アベノミクスの三本の矢は、

①大胆な金融政策

②機動的な財政政策

③民間投資を喚起する成長戦略

の3つです。現時点(2017.09.11)では、金融政策はしているが、経済政策はまだです。少しはしているようですが、財務省の呪縛が邪魔をしていますΣ( ̄ロ ̄lll)

(2018.06.26時点でも変わらないですね。何やってるんだか。「モリカケがー!」「疑惑が深まった-!」やら言うてます。)

 ​それは、「プライマリーバランスの呪縛」です。つまり、政府や地方自治体の歳入と歳出のバランスを大事にしなければ、いずれ国家が破産するというもの。そうです、これは「嘘」です。もちろん、計画なく国債を発行し続ければ、過度なインフレーションを発生させますが、デフレーションの日本ではむしろ国債を増やすことは得策です。

それより大事なのは、GDP(国内総生産)を増やすこと。そのためには、2%程度のインフレーションが必要になります。GDPが伸びれば、借金の負担率も下がります。

 だから、日本銀行も物価上昇目標を2%に設定しているんですね。全然届いていませんが、、、

 収入が500万円の人の借金が100万円あるとすると、比率にすると20%ですが、収入が1000万円になったら、借金の率は10%です。借金の率が10%も下がるんです。簡単ですね。

 物価上昇っていやだな~と思う人がいると思います。かくいう私もその一人ですが、これは、「デフレマインド」というものです。

残念ながら、「賃金の上昇」は、「物価の上昇」の後にしか来ません。「経済のおきて」とでもいいましょうか。

 逆に、「物価の下落」は、「賃金の下落」を意味します。まさに、これまでの日本ですね。

バブル時代を経験している私としては、適度なインフレーションは景気を上向かせるという事を体験しています。

しかしながら、「インフレーション→バブル崩壊→デフレーション」という印象操作もされています。私も以前はそう思っていました(笑)。

 バブル崩壊とデフレーションはセットではありません。必然ではないのです。

 調べてみると過度なインフレーションからバブル崩壊を迎えたとしても、デフレが20年も続くのは政策の失敗です。主に日本銀行の失敗です。中国が絡んでいたのではないかと思えるような陰謀説もありますが、原因はどうであれ、結果は20年に及ぶ長期のデフレです。

 適切な政策を実施していれば、こんなに長く続くデフレはありません。経済学を学ぶ意味としては、今後日本はインフレになるのか、デフレのままなのかによって取るべき対策を取れるという事です。デフレの時は、100円均一ショップのような商売が繁盛しますが、これからマイルドなインフレーションが訪れれば、やや高くても良いものが売れるようになります。

 私は、これからマイルドなインフレーションが訪れると考えています。ただし、条件はあります。消費税増税をしないことです。むしろ減税にもっていくことです。これは、政治が絡みますので、単純な問題ではありませんから、断言はできませんが、2019年10月の消費税10%は再々延期されるでしょう。

 本来は、凍結もしくは減税が経済学的には正しいのですが、「財務省」がいろいろと仕掛けてくるでしょう。あと、日本経済新聞か。朝日新聞や毎日新聞も同調してくるでしょう。

​ 消費税10%が延期なら、今の状態(ゆるやかな経済回復)が続き、凍結なら普通の経済回復、減税ならやや急な経済回復をすると見込んでいます。